制動開始、ESA探査機Heraが速度低下へ

欧州宇宙機関（ESA）が打ち上げた小惑星探査衛星Heraが、10月15日から大規模な減速操作に本格的に入る。秒速12キロメートル以上の高速で宇宙を駆け抜けている衛星を、遠く離れたDidymos小惑星系に接近させるための精密な軌道制御操作だ。

Heraは2024年10月7日にフロリダ州のケープカナベラルから打ち上げられた。その後約2年間にわたって宇宙を航行し、火星フライバイを経由して進路と速度を調整してきた。現在、Didymos小惑星系へ向かっている最中である。このミッションの核心的な目標は、2022年にNASAが実施した小惑星衝突実験DARTの結果を近距離から検証することにある。DART衛星がDimorphosアステロイドに意図的に衝突させて軌道を変えたことは、人類が初めて小惑星に対して直接的な行動を取った歴史的な事例であり、Heraはその現場検証を行う極めて重要な役割を担っている。

今回の一連の減速操作は、ESAの誘導・航法・制御システムGNCを駆使した高度な技術実装である。10月15日に予定されるBRM-1では、軌道制御スラスタ3基を93分間連続燃焼させ、衛星の相対速度を数百メートル毎秒低下させる。その後10月22日のBRM-2で約31分間の推進操作を行い、月末にかけて複数の微調整を実施する計画だ。ESAの飛行動力学チームは、オーストラリアの深宇宙通信局からの信号受信、ドップラー測定、衛星のセンサー出力などを組み合わせて、各段階での軌道変更が設計通りに機能しているかを確認しながら進める。複数の推進システムの同時制御と衛星の姿勢維持を両立させねばならず、ESAが「トリッキーな飛行」と表現するほど、技術的な難度は極めて高いものとなっている。

このような複雑な深宇宙ミッションの実施は、惑星防御技術がいよいよ実用段階へ進みつつあることを象徴している。軌道力学の精密な計算、複数の推進システムの制御、長距離通信と高精度測位技術の統合は、宇宙産業全体での技術レベルの著しい向上を物語っている。日本の部品・装置・素材メーカーにとっては、このような高度な深宇宙ミッションの増加が、高精度スラスタシステムやセンサー類、通信機器などの需要拡大をもたらす可能性があると考えられる。DART成功後の追跡調査衛星の開発は、惑星防御分野での新たな市場機会を創出するものであり、国内のサプライチェーンもまた、こうした変化への対応を迫られることになるだろう。

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