テスラ・ロードスター、予約受付を再開

テスラが次世代ロードスターの予約受付を再開し、10月1日のイベントを控えて$50,000の頭金支払いを求めている。このプロセスは2017年に開始されたが、2021年に価格情報が削除されたため一時中断されていた。

次世代ロードスターは2017年11月、セミの発表時に初公開された。当時イーロン・マスク最高経営責任者は2020年の生産開始を約束し、0-60マイル加速が1.9秒、最高速度が時速250マイル以上、航続距離が約620マイルという高性能スペックが掲げられた。しかし実現に向けた技術課題が想定以上に複雑だったのか、生産開始時期は2022年、2023年、2024年、そして2025年から2026年へと何度も延期されてきた。最新の見通しでは、テキサス州のギガファクトリーでの生産開始は2027年または2028年とされている。この間、2017年に予約金を支払った顧客は9年近くにわたって完成車の納車を待ち続けており、一部の著名客はすでにキャンセルしている。

これらの延期は、超高性能EVの開発がいかに難しいかを示す事例だ。特に1.9秒という加速を実現するには、駆動系の強度、バッテリー出力管理、冷却機構、タイヤやサスペンションなどの支持系部品に対する要求がきわめて高くなると考えられる。また約620マイルの航続距離を維持しながら超高性能な加速特性を両立させるには、電池セル、電池管理システム、電動モーター、パワーエレクトロニクスなど、サプライチェーン全体での技術的進化が不可欠となる。さらにオプションとして提案されている冷ガススラスター（SpaceXが設計）による姿勢制御やホバリング機能については、推進剤供給ライン、圧力容器、弁制御系、センサー類など、従来の自動車部品とは異なる領域の部品が必要となることから、新たなサプライチェーン構築も課題であると考えられる。

日本の自動車部品メーカー・装置メーカー・素材メーカーにとって、このプロジェクトの進展は、テスラが最終的にどのような部品仕様・精度・耐久性基準を採用するのかを判断するうえで重要な指標となる。10月1日のイベントで価格、仕様、生産スケジュールが明かされることで、納入候補企業の選定や部品開発の本格化が始まると見込まれる。一方で、9年にわたる開発延期の経験は、次世代高性能車への部品納入を検討する企業にとって、納期や仕様変更のリスク管理を厳密に行う必要があることを改めて示唆している。

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