滅びゆく星ベテルギウス、大気を揺さぶる「宇宙のポルターガイスト」

ベテルギウスの大気を、伴星シワルハが内側から突き抜けるように通過しており、その影響が電波観測で捉えられた。米国のカール・G・ヤンスキー超大型電波望遠鏡群（VLA）とチリのアタカマ大型ミリ波サブミリ波干渉計（ALMA）による2021年から2026年までのデータから、星の大気が伴星の位置に応じて卵形に伸び縮みしていることが分かった。研究はMITヘイスタック天文台のリン・マシューズ率いるチームが行い、成果は学術誌『The Astronomical Journal』に掲載された。

背景として、ベテルギウスは約650光年離れた赤色超巨星で、2020年に大量のガスとダストを放出して「大減光」と呼ばれる100年以上ぶりの暗さを記録した。その後はほぼ回復している。また約2,100日周期の明るさの変動が長く謎とされてきたが、近年の研究で星の大気の内部深くを回る低質量の伴星がこの周期を生んでいる可能性が指摘され、2026年初めにその存在が確かめられた。今回の観測は、この伴星が星の大気に実際に影響を与えていることを、電波で星の形を測ることによって示したものである。ただし伴星そのものは電波では暗すぎて直接見えず、影響は星の形の変化という間接的な形で現れている。研究チームは、特に観測がまだ少ない電波周波数で軌道全体を追う必要があるとしている。

この成果が宇宙産業にとって直接意味を持つわけではないが、観測技術の面では示唆がある。記事によれば、計画中の次世代超大型電波望遠鏡（ngVLA）が完成すれば、こうした長期の継続観測が日常的に行えるようになると見込まれている。より鮮明な像が得られれば、赤色超巨星が寿命の終盤にどのように物質を放出するのか、そして近接する伴星がその放出物を引き寄せることで影響を与えているのかどうかを、より詳しく調べられるようになると考えられる。宇宙を観測する装置の性能向上は、受信機や高精度な光学・電波部品への需要につながる可能性がある。

日本の製造業の視点では、直接の受注先になるというより、大型観測装置を支える技術基盤に関わる余地がある。電波望遠鏡はアンテナ面の精度、低雑音の受信機、極低温で動く部品、長期安定性を保つ架台構造などが重要になり、これらは精密加工や材料、電子部品を手がける国内企業が得意とする分野である。国際的な大型観測プロジェクトの調達は長期にわたるため、今から高精度加工や計測技術を磨いておくことは、将来の案件に備える一つの方法だと考えられる。

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